ヨーロッパやアメリカの現状を見ると、日本は奇跡的にコロナ禍への対応がうまくいっているのは事実ですが、油断は決してできないと思います。
特に、寒くなってきてからの感染者数が世界規模で見ると加速度的に上がってきていて、日本は寒くなっていくのはこれからですので、ここから何が起こるのかは終わってみないと何とも言えません。
もう一度春の緊急事態宣言的なことが起こったとして、再度テレワークに切り替えることになります。これはもう一度経験したことですので、巻き戻せばよいだけ、と言えます。
ただ、全部の日をテレワークとするといろいろと不都合なので、今度は工夫をしていきたいかなと思います。
・週に一度全員オフィス出勤
・一日一回の散歩（３キロ程度）
・おやつ禁止
・全体的に食事の量を抑える
オフィス出勤については、世間の様子が厳しい状況ではゼロになるかもしれません。
あとは健康維持がポイントです。特に春は健康維持に関して反省が多かったなと。ストレスのかかる状況だったからというのもありますが、家からほとんど出ずに運動不足になったり、食事のコントロールが不徹底でした。
「あーこんな生活してたら、体にも心にも良くないなー」と感覚的に思っていましたが、やはり結構影響がありました。
精神的には問題なかったのですが、今はダイエットや運動に取り組んでいるところです。次にあんなことが起こったら、心してかからないといけません。
さて、そもそも日本で二度目の緊急事態宣言が出るということを想像できている日本人がどれだけいるのでしょう。次に来たら耐えられない、と思っている人がかなりの数いそうな気がします。しかし、ヨーロッパの各地では二度目のロックダウンに週明け入ってしまいます。
・在宅で勤務や勉強ができないなど特定の理由がない限り、市民は自宅待機を求められる
・運動や治療、食料や必需品の購入、弱者の世話やボランティア活動のための外出は認められる
・屋内や、私有の庭での集会は許可されない
・別の世帯の1人との公共の場での面会は可能
・全国のパブ、バー、レストラン、必要不可欠ではない小売店は閉鎖される。持ち帰りでの商品購入や、オンラインで発注して店舗などで受け取るサービスは継続できる
・ジムなどのレジャー・娯楽施設も閉鎖される
・建設現場や製造現場の作業は継続される
・自宅と別の1世帯で作る「サポート・バブル（支援の安全圏）」は認められる
・両親が別居している場合、子どもたちはそれぞれの家を行き来できる
・臨床的に影響を受けやすい人々は「特に注意」が必要だが、再隔離は求められない
新たなロックダウン措置では、必要不可欠な仕事や治療のための外出のみ認められるという。
レストランやバーなどの不可欠ではない事業は閉鎖されるが、学校や工場は制限を受けない。
2週間ごとに感染状況の評価が行われる。マクロン氏は、「各家族がクリスマスに再開できるようになることを願っている」とした。
日本の緊急事態宣言よりずいぶん厳しいのですが、これをまた11月の間実施するというのは悪夢です。
Googleが新規感染者数のデータを公開しています。
上記はイギリスですが、春に騒動になったときよりも異常に伸びているのがわかります。
日本に当てはめて考えると、ある日突然高い異常値が出たら、そこから騒動が始まると思って良いのかと思います。
どの国を見てもこんな様子ですが・・。統計的には「桁の違う感染者数の増加」がどこかで発生することが初動のポイントと言えそうです。
なお、世界の数字を見ていくと、一度も緩むことなく、感染力を増大させていることがわかります。
これらの数字は申告ベースであるので、全世界での数字を全部反映しているわけではないでしょう。ただサンプリングの考え方から、全体の傾向は同じグラフの角度になるだろうと考えます。
どこでピークアウトするか、と考えるとまだまだ先であることは間違いなく、私個人の見解としては２０２１年の東京オリンピック開催は無理なところに来ていると思います。来年の夏までには・・・と言うよりは各国で予選を開くのが難しくなっているのでは、と思っています。再度の延期は無いと思いますので、困難かな、と。最後はIOCの判断となりそうです。
また、日本についても海外の状況にきちんと目を向け、日本自体が特別に抑え込めていることを認知すべきです。そして、それはずっと続くかはわからない。だからこそ特効薬やワクチンの開発が待たれるところですが、世界の様子を見るとまだ出来上がるには時間がかかりそうです。
このままずっと抑え込んだまま時間の過ぎゆくのを待つのか、それともどこかのタイミングで変調が起こるのか。それは誰もわかりませんが、可能性の問題として、再度の緊急事態宣言突入はゼロではないこと。そしてその準備こそが重要だと思います。
今、抑え込めている間に、テクノロジーやワークフローの整備を行い、いざ突入したときに仕事の生産性を下げない、むしろ上げていきたい。そう考えています。
