退職完全マニュアルnoteが拡散
退職完全マニュアルnoteという文書が流行しているようです。
「退職したいと言いにくい」
「正社員なのにそんなに簡単に辞められないでしょ」
「上司が退職を許可してくれない」
このような退職の悩みに対する「処方箋」を書いたのがこのnoteです。完全無料です。内容がよいと思ったらどうか困ってる方のためにSNSで拡散してあげてくださいませ。
ブラック企業など、違法性の高い起業を退職する際はすぐにでも有用かもしれないですが、安易に若い人が退職希望日二週間前に上司を呼び出し、「今月でやめる！、残りは有給を取る！」なんてことをやらないために、無難な退職方法を記載しておきます。
このマニュアルは「最終手段」だと思います。
私がお勧めする退職の原則
思いつくままポイントを挙げます。
自分のブランドを傷つけないようにする
私が属するIT業界での話ですが、基本的に退職しても業界や仕事内容は大きく変化しないと思います。退職して別の会社に移った後も、巡り巡って一緒に仕事をする可能性があります。その際、あまりにも極端な退職の方法を取ると、「ああ、あのひどい辞め方をした人か」ということもあり得ます。
退職したいと思うときは、会社に対して信頼感が大きく失われていると思うので、破滅的な辞め方をしたくなるかもしれませんができればぐっとこらえて、多少は会社側にも猶予期間を与え、円満に退職することを初めは狙うべきだと思います。
退職を伝える前に転職活動を行う
退職を会社に話す前に、転職活動を行い次の会社を決めるべきです。それまでは転職活動をしていることや辞めたいことを一切会社に伝えないほうがいいです。というのは、転職活動がうまくいく保証がないからです。少しでも辞めることを会社にほのめかしたら、「この人は何かあれば辞めるかもしれない」ということで人事・評価面で悪い影響を受ける可能性があります。
仮に退職が先に決まってしまった場合、転職活動を退職日までに完遂しないと、仕事のない期間が生まれてしまいます。失業保険があるとしても、気分には余裕が無くなり条件の低い転職先を選んでしまう悪循環も発生します。
転職活動の失敗のリスクを最低限にするために、現職中の転職活動をお勧めします。
転職のタイミングはプロジェクトの谷間を狙う
職場にもよると思いますが業務には山谷があります。開発や構築中心ならばプロジェクトとプロジェクトの谷間がありますので、ここをねらって次の会社への就職時期を設定します。またプロジェクトが終わらない時期だとしても文書が完成する、テストが終わるなど、自分が辞めてもフォローできるような時期を測るほうがよいです。
「退職完全マニュアルnote」の通り、働く側で辞めるタイミングは自由に設定できるからこそ、戦略的に退職時期を決めたいものです。
転職先には、一旦入社日を仮決めしつつ、現職の会社と相談するためにある程度の調整が効くよう１～２か月の幅を持たせるとなおよいと思います。
なお、「すぐにでも来ないと内定を取り消す！／採用しない」なんて言っている会社は個人的には転職先として不適格ではないかと思います。マッチしているのであれば多少の調整基幹はあってしかるべきだと思います。
上司に退職の意思を伝えるときは、会議室に呼び出し、退職届を直接渡す
社内に動揺を与えるといけないので、まずは上司を会議室に呼び出します。
そのうえで、退職の意思を伝えると同時に退職届を提出しましょう。
退職届をこのときに持ってこない人がいますが、引き止めにあう可能性がありますので意思が固いことを示すためにもこの時に渡した方が良いです。
退職の意思を伝えてから二週間、ということになりますがこの時点で受け取ってもらうとエビデンスになります。受け取ってもらえなくても意思は伝えたことになりますが受け取らない方がおかしいと思います。あまりにも受け取ってもらえない場合は、もちろん上司の上司や人事部に持っていくか、内容証明郵便で送付したほうが良いかと思います。そこまで受け取らないのは越権行為だと思います。
退職日については、引継ぎ等の時間を考慮して設定するべきですが、退職届にはあいまいなことを言わず日付を書いた方がいいと思います。
例外条件
もう本当に会社が許せない！、となったときは、転職活動開始と、上司への転職活動宣言を同時に行うという戦略もあります。
会社によってはなぜ退職したいかをヒアリングしてくれて改善を約束し、こちらは転職活動をやめるという円満解決もありえます。ただこれができるのは経営者かそれに近い人物です。対面にいる人物によって行動を考える必要があります。上司に力がなければ、保身のために引き留めをしているだけの可能性もあります。
この方法はリスクが高いです。転職活動がうまくいかないこともありますし、社内で閑職に追い込まれる場合もあります。
もしヒアリングが不調の場合は、転職活動を完遂しなければいけませんし、退職のほうが先になってしまう可能性もあります。ハイリスクハイリターンと言ったところでしょうか。
まとめ
退職エントリーの数々を見ていると、前職から応援されて次の会社に行く人も散見されます。これが最も良いパターンだと思います。前職のコネクションを活かして仕事をする人もいらっしゃいますし、Win-Winの理想の形です。
退職完全マニュアルnoteの通りにいきなり退職を突き付けるより、円満退職を目標に行動したうえで、どうにもならない場合にこのマニュアルを実行に移した方がよいと思います。
