orangeitems’s diary

クラウドで働くインフラエンジニアの日々の感想です(ほぼ毎日更新)。

オンラインイベントが急激に伸びる時期がやってきた

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相次ぐオフラインイベントの中止

とりあえず今日の段階で世界はシフトチェンジをし、苦闘する中国や日本を冷ややかな目で見ていた欧米諸国は考え方を改め、国家を挙げて戦うと決めたようです。一方で、オフラインイベントの中止が次々と決まっています。アメリカの対応は下記の記事(英語)にまとめられています。

 

www.zdnet.com

 

こんなにオフラインイベントってあるんですね。一方で、「中止」ではなく「仮想化」つまりオンラインのみのイベントを画策する動きが流行しているようです。

この時期、止める、自粛、ということを選ぶことは簡単なのですが、それでは先へ進めません。どうにか前に進みつつ安全である方法はないか。それは特に今年に限ってはオンラインイベントではないかと考えます。

 

オンラインイベンターと言う存在

オフラインのイベンターはたくさんいます。イベントに向かうと受付から会場整理まで関係者が動いていますが、実際あの人たちはイベントの主催者ではありません。イベンターという仕事がありそこから、会場の装飾、人の誘導、タイムキープなどいろいろなことをしてくれています。主催者はイベンターにアウトソーシングすることで大規模なイベントも円滑に実施することができます。

しかしオンラインイベンターと言う存在はまだまだ手探りだと思います。

 

jp.techcrunch.com

Run The Wolrdはオンラインイベントの組織、運営に必要な参加登録、チケット販売、ビデオカンファレンス、ソーシャルネットワークなどを含むプラットフォームを提供する。パンデミックに対する懸念からイベントのオンライン化を考えている主催者には理想的なサービスだ。

 

日本でもこういったオンラインイベンターが急成長してくれないか。私はオフラインイベントによく参加する方なので、このところのイベント中止が相次ぐ日本の状況が悲しくてたまりません。イベントに参加することで次に自分が何をするべきかわかってきます。複数のイベントで似たようなことを言っていたりして業界のトレンドをつかむことができます。また未知の領域に対して先人がどんな苦労をしてどんな果実を得たかを教えてくれます。このオフラインイベントが業界の原動力であったことを今さら思いやられる状況です。

とりあえずIT業界においては、数々のイベントを中止にせずオンラインでやって欲しいと熱望するのですが、イベント自身を自社でユニークに設計していくのは生産性が低いと思います。ぜひ、実績のある数社がオンラインイベンターとして大きく成長するこの2020年であってほしい。

 

で、実際日本にもそういったことができるサービスはないかなと言うことでいくつか調べてみました。

 

www.itmedia.co.jp

アイティメディアでは、展示会やセミナーなどのイベントをインターネット上で実施できるサービスを提供しています。

配布資料を電子ファイルで提供したり、動画を配信できるほか、イベント主催企業の担当者とユーザーが直接コミュニケーションできる、チャットやQ&Aの機能をそろえています。

また、ユーザーの視聴履歴や行動履歴をリアルタイムで確認できるオンラインレポートも備えているため、イベントのフォローアップはもちろん、見込顧客リストの獲得や分析ツールとして幅広くご利用いただけます。

 

www.webex.com

影響力のあるオンラインイベントや印象的なウェビナーを簡単に開催できます。参加者は 最大 3,000 人、ストリーミング配信であれば 4 万人までの参加をサポートします。これさえあれば、世界中の見込み客、顧客、パートナーと効果的に関係を築いていくことができます。

 

jp.vcube.com

最大10,000拠点*に配信
全世界の最大10,000拠点(台*)のPCに対して、セミナーを生中継で配信できる強力なシステムです。
*大規模配信には複数のルームを使用します。

 

nex-pro.com

 

www.stream.co.jp

 

 

まとめ

などなど、イベント自体を代行するサービスもあれば、ツールを提供している企業もあります。正直、ツールを提供するだけではアウトソーシングしにくいので、それぞれのツールを把握したうえで、集客も含め運営代行までやってくれるようなサービスがあると良いですね。

ぜひ、オンラインイベンターが急速に伸び、オンラインイベントが毎日のように開催され経済が活性化するような状況になってほしいです。

ガートナーが先週(3/11)に出したレポートがあります。

 

www.atmarkit.co.jp

ガートナーは2020年3月11日、新型コロナウイルス感染症(COVID-19)が世界的に拡大する中、事業が停滞あるいは中断している企業に対して、回復力を高め、立て直しと成長に備えるために、CIO(Chief Information Officer:最高情報責任者)は3つのアクションに直ちに注力すべきとの提言を発表した。

 

ここにある3つのポイント。

・デジタルコラボレーションツールの導入
・デジタルチャネルを活用し、営業活動を維持
・単一の正しい情報源を確立すること

 

このうち、「デジタルチャネルを活用し、営業活動を維持」を企業が拡大し、デジタルベースで営業活動ができるようになった際、あとはこれと顧客を結び付けるのがオンラインイベントです。オフラインにてこれまで需要の喚起をしてきたのは間違いないので、今まさに、オンラインにてこれを実現することを施行すべきと考えます。